日々きちんと心身をリフレッシュさせつつ、仕事に集中するためには、できれば毎日定時で帰宅できる働き方がしたいと思うのは当然のことです。また最近では、人材確保のためにも職場改善に努めている企業は多く、残業になりにくい職場も増えてきています。そこで今回は、定時で上がりやすい仕事がしたい時に、注目したいポイントなどを解説していきます。
必ず定時で帰れる仕事を探すことは可能？
定時上がりを徹底している職場は存在するものの、「必ず残業が発生しない」というような、絶対的な保証ができる仕事を特定するのは難しいのが現実。残業があるかどうかは、各企業における管理体制や制度などに応じて異なるためです。仮に担当する業務内容は同じでも、勤務先次第で残業の有無は変わってくるので、「この仕事だから残業はない」と明言はできません。
さらに雇用形態で変わってくる部分もあり、同一の職場内にいたとしても、個人ごとに残業の有無に差が出てくるケースも見られます。例えば時間ごとに給与が発生する派遣社員の場合、できるだけ人件費を抑えるために、ほぼ強制的に定時で打ち切って残業をしないようにするパターンも。ただしその代わりに、時間外労働のコストがかかりにくい正社員が残業してカバーしていることもあります。
また仕事するうえでトラブルやイレギュラーは付きもので、どのような業務であっても、残業になる可能性がゼロとはいいきれません。日ごろから定時きっちりで退勤できる業務であったとしても、状況次第では、残業して対処する必要が出てくることもあります。
そのためできるだけ残業のない働き方をしたい時には、“原則定時”で上がれる仕事を探すのが基本となります。
残業は少ないものの1日の勤務時間が変動するケースも
求人の中には、「残業ほぼなし」とうたっている場合も多く、もちろん実態として時間外労働をせずに勤務できる職場も多々見られます。しかし時間外労働がないからといって、毎日同じ時刻で退勤できるとは限らない部分には注意が必要です。
なかでも気を付けておきたいのが、変形労働時間による勤務形態。業態によっては日ごとの作業量の差が大きく、毎日の繁閑に合わせて勤務時間数を調整する、変形労働時間制を取り入れているケースもあります。例えば「今日は10時間勤務したから、明日は6時間だけで退勤」というように、週単位や月単位などの合計実働数を基準に、一定の労働時間を超えないようにするものです。
こうした変形労働時間制では、時期や日によって退勤できる時間帯が変動することもあり、「いつも決まった時刻に上がりたい」と考えている時には向きません。このように残業そのものはなくても、常に定刻で帰宅できるわけではないパターンもあり、求人票などの詳細情報はしっかりとチェックしておくことも重要です。
原則定時上がりがしやすい仕事の特徴と職種例
勤務先ごとの管理体制や制度により、定時上がりができるかどうか変動する部分はあるものの、傾向として残業になりにくい仕事も一定数は存在します。ではここからは、残業が発生しにくい仕事で見られる特徴や、それにともなう職種の一例もあわせて解説していきます。
シフト制で決まった時間に交代できる
業態によっては、半日単位や24時間体制など、長時間続けた労働が必要とされるケースもあります。ただしこうした仕事では時間帯ごとに人員を交代させることで、労働基準法による「1日8時間内」の実働を守りつつ、長い稼働を実現しているのが基本です。このようなシフト制にしている職場では、何かしら作業が残っていても、次の時間帯のスタッフに引き継ぎをする場合が多くなります。
ただしシフト制になると、毎日固定された時間帯で勤務するのは難しい点には注意が必要です。その代わりに、決まった時刻にきちんと退勤しやすいため残業にならず、仕事終わりの予定が立てやすい利点もあります。また残業せずに働きやすいうえに、シフト制では希望休の申請ができるパターンも多々あるため、プライベートの都合に応じて柔軟に勤務しやすい一面も。なおシフト制の仕事のなかでも、特に残業になりにくい職種として、次のような一例があります。
- 介護職（特養や老人ホームなど）：シフト制かつ1日ごとのスケジュールが明確で残業になりにくい
- 販売職：接客に入るタイミングを調整することで、次のシフトへの引き継ぎがしやすい
- ホテル業（フロントなど）：1日のスケジュールが明確で、受付応対の時間も短く、交代しやすい
- 工場のライン作業：どのシフトでも同じような作業の繰り返しになりやすく、引き継ぎがしやすい
厳しい納期をともなう業務が少ない
顧客からの依頼や要望に応えて、モノを生産したり制作したりするような業務では、基本的には明確な納期が設定されます。こうした仕事では、必ず期日に間に合うように作業を進める必要があり、後日に回すなどの先延ばしがしにくい部分があります。
一方で社内の円滑な業務遂行を支えるような、組織内部で完結する仕事が中心となるポジションでは、やるべき作業の優先順位を調整しながら働きやすい傾向が見られます。例えば作業内容によっては、「これは来週でも大丈夫そう」というように、定時に合わせて持ち越すなどの対応もできます。
また営業職やエンジニア職をはじめとした、現場に出て稼働する仕事に比べると、社内で活躍する管理部門などは取引先の要求にも左右されにくいのが特徴。さらにルーティンワークなど、スケジュール感を把握しやすい作業を担うことも多く、決まった時間に上がりやすいのも利点です。なおこうした特徴を持つ仕事の一例としては、次のような職種があります。
- 事務職：社内でのサポートが中心となるため定時で上がりやすい
- バックオフィス職（総務・経理・人事 など）：管理業務が多く、厳しい納期に追われにくい
- 広報・マーケティング職：自社に対する効果的な取り組みが求められやすい
作業量ではなく時間ベースで勤務できる
仮に、その日に割り当てられた作業量を完了できるまで退勤できない仕事では、残業が発生しやすくなる傾向が見られます。一方で、定刻までその場に常在する目的が強い仕事では、決まった時間が来たら業務終了となります。例えば周囲の状況をモニタリングしたり、来客を待つ窓口になったりする仕事は、作業量ではなく時間ベースで働きやすく、残業も発生しにくい特徴があります。なおこうした勤務スタイルができる職種の一例としては、次のようなものがあります。
- 警備員：監視業務が中心で、時間帯で区切って勤務しやすい
- 受付・インフォメーション：窓口としての終了時刻が来たら終業でき、残業になりにくい
緊急の変則的な対応が少ない
顧客からの急な依頼など、イレギュラーな事態が生じやすい仕事では、残業して対処する必要がある場面にも遭遇しやすくなります。一方で差し込み業務などがあまりなく、常に決まったような動きで作業ができる仕事では、変則的な対応が少なく例外的な残業も発生しにくい傾向にあります。ルーティンワークの要素が強いほど、安定したリズムで勤務しやすく、残業になりにくいのが特徴。こうした一定のスタイルで働きやすい仕事の具体例としては、次のようなものがあります。
- ビルメンテナンス（設備管理）：建物内の保守が中心となり、よほどの異常がなければ定刻に退勤しやすい
- 清掃業：作業範囲が固定されやすく、常に同じ時間帯で終業しやすい
- 廃棄物収集：日々の作業量が変動しにくく、残業になりにくい
- 検針員（ガス・電気・水道）：毎日の業務量と作業方法が決まっており、急ぎの処理などが発生しにくい
事業所自体の営業時間が明確
そもそも勤務先の事業所全体として、業務に対応する時間帯がきっちりと決められている場合も、おのずと残業も発生しにくくなります。定刻になったら、問い合わせや来客などを締め切る営業形態であれば、顧客などの要望に左右されずに業務終了が可能。このように、事業所自体の営業時間が明確になっている職場でも、残業しない勤務スタイルで働きやすいといえます。なおこうした仕事の具体例としては、次のようなものがあります。
- コールセンター（カスタマーサポート）：決まった受付時間帯以降には、受電などが入らない仕組みで残業になりにくい
- 介護職（デイサービス）：平日の日中だけ開所しているケースが多く、利用時間も基本は固定
残業が少ない仕事に転職するためのポイント
ここまでに見てきたような特徴や職種に当てはまらなくても、場合によっては、基本的に残業なく働きやすいケースもあります。事業主による工夫次第で、定時上がりがしやすくなっているパターンもあるので、新たな職場選びにあたって見極めていくことも重要です。できるだけ残業のない仕事に転職するためにも、以下のようなポイントに注目して求人を探してみることをおすすめします。
社内全体として残業削減に取り組んでいる
近年では政府として働き方改革を推進している現状もあり、残業削減をはじめとした、労働環境の改善に努めている企業も多数見られます。またワーク・ライフ・バランスを重視する風潮も広まっていることから、残業削減に取り組むことで、離職を防いで人材確保を図っているケースも増えてきています。
そこでなるべく残業のない転職先を探すにあたり、時間外労働を減らすための施策について、求人票などに明記があるかチェックしておくのも重要です。なお残業削減の対策として、よく見られる具体例には、次のようなものが挙げられます。
- 残業になる日には社内での申請・許可が必要（時間外労働そのものを制限）
- 定刻でのパソコンの強制終了、オフィスの消灯・施錠がされる
- 定時内での終業に向けた作業量・分担などの調整
- 残業しなかった実績を人事評価として反映
上記のような明確な対策に加えて、例えば「上司が率先して定時に退勤する」など、組織の体質として残業しない風土にしているパターンもあります。時間外労働を防止する明確な制度をはじめ、働き方の実態にも注目してみることで、残業せずに勤務しやすい職場も見つかりやすくなるでしょう。
みなし残業代に要注意
例えば求人票などで、毎月の平均残業時間の明記がない時には、給与に含まれる一律手当の詳細には十分な注意が必要です。なかには「みなし残業代（固定残業手当）」といって、あらかじめ基本給の一部として、所定の時間外手当が組み込まれていることもあります。
ちなみに「みなし残業代（固定残業手当）」とは、月ごとの時間外労働の有無や量に関係なく、基本給として毎月加算されるものです。仮に20時間分のみなし残業代として、基本給に加えて毎月3万円が支給される場合。もし時間外労働をしなかったり、5時間などで収まったりしたとしても、必ず基本給にプラスして3万円を受け取ることができます。なおその月の時間外労働が20時間を超えるようであれば、超過した分の残業代は別途支給されることになります。
勤務実績によっては、時間外労働をしなくても残業代がもらえるため、一見するとお得に感じるかもしれません。ただし裏を返せば毎月20時間や30時間など、みなし残業代の分だけ、時間外労働が常態化している可能性も想定されます。
もちろんみなし残業代はあったとしても、「基本的に残業なし」などの明記があり、実態としては原則定時で上がれる職場も存在します。しかし具体的な働き方のイメージが記載されておらず、みなし残業が付く給与形態となっているパターンでは、一定の時間外労働が発生しやすい状況も考えられるでしょう。
柔軟な勤務形態に注目する
企業によっては、従業員自身で働き方を調整できることで、残業のない効率的な勤務形態を叶えているケースも多々見られます。ちなみに自分の予定に合わせた柔軟な働き方により、できるだけ残業のない勤務ができる制度の一例としては、次のようなものがあります。
- フレックスタイム制：始業・終業時刻を変動させながら、所定の労働時間数で勤務できる制度
- 在宅・テレワーク：出社しない勤務スタイルで、基本は自分の業務が終われば退勤できることが多い
- ハイブリッド勤務：出社と在宅を交ぜた勤務形態で、状況に応じて調整できるケースが多数
- 直行直帰：一定の現場には出るものの、オフィスには出社せずに勤務でき、担当業務が終了したらそのまま帰宅可能
上記のような制度を導入することで、従業員自身で残業にならないようにコントロールできる職場もあります。
まとめ
絶対定時で帰れる仕事を探すのは、現実的にはなかなか難しいかもしれませんが、職場の実態として基本的に残業せずに退勤できる職場は一定数存在します。また仕事の性質上、残業が発生しにくいケースもあり、こうした職種に就くことで無理のない働き方につながることもあります。さらに最近では会社全体として残業削減を進めている場合も多く、こうした取り組みに注目して職場を探してみることで、安定した勤務スタイルが叶うことも。残業のない仕事で働きたい時には、ぜひ本記事も参考に、ゆとりを持って勤務できる転職先を探してみましょう。