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職業訓練に通って転職は可能?有利か不利かを解説

職業訓練に通って転職は可能?有利か不利かを解説

転職の成功に向けて、少しでも採用担当者からの評価を高めるために、何かプラスになることがしたいと考える人は少なくないでしょう。そうした際には、採用につながりやすいスキルの習得を目指して、職業訓練の受講を検討する場合もあるかもしれません。ちなみに職業訓練を受けるとなれば、ある程度の学習期間を要するので、今の自分にとって必要なのか悩んでしまうケースも。そこで今回は、職業訓練を通じて転職活動にどう影響するのか、メリット・デメリットを踏まえながら解説していきます。

職業訓練はハローワークの求職申込者が対象となる転職支援制度

「研修」のイメージ図

そもそも職業訓練とは、ハローワークを利用している求職者を対象として、特定分野のスキルアップをサポートする公的支援制度です。例えばOfficeソフトなどのPC操作をはじめ、CAD・電気工事・溶接・施行管理・Webデザイン・プログラミング・簿記といった、さまざまなスキルの習得を目指すことができます。なお職業訓練には、雇用保険の受給状況に応じて、以下のような2つの種類が存在しています。

公共職業訓練(離職者訓練)

公共職業訓練(離職者訓練)は、おもに雇用保険による失業手当を受けている求職者が対象となるものです。別途テキスト代はかかりますが、受講料自体は無料で、各種手当を受けながらスキルを磨くことが可能。また前職の給与に応じた基本手当(失業手当)に加えて、受講手当(日額500円/上限あり)や、通所手当(交通費)を受給しながら職業訓練を受けることができます。なお公共職業訓練を受けるには、失業手当の支給残日数などの条件を満たしたうえで、ハローワークによる許可をもらう必要があります。雇用保険の受給者で、公共職業訓練を利用したい場合には、なるべく早めの段階でハローワークの担当者に相談するようにしましょう。ちなみに有料にはなりますが、公共職業訓練では、在職中でも受講可能なカリキュラムもあります。

求職者支援訓練

求職者支援訓練は、おもに雇用保険の適用外、および受給終了後の求職者が対象となるものです。もしくは一定の収入額に満たない非正規雇用の短時間労働者で、正社員を目指す場合には、在職中でも利用できます。こちらも公共職業訓練と同じく、テキスト代の自己負担はあるものの、無料でスキルアップに向けた講座を受けることが可能です。さらに本人および世帯の収入額などの一定条件を満たす場合、職業訓練受講手当(月額10万円)や通所手当が支給される、職業訓練受講給付金を受け取りながらスキル習得を目指すこともできます。ただし出席日数などの細かな要件がいくつもあるので、職業訓練受講給付金の受給を希望するのであれば、事前にしっかりと確認しておく必要があります。

職業訓練を活用するメリット

「メリット」のイメージ図

ここまでに見てきたように、職業訓練は国による公的支援制度でもあり、実際に活用することでさまざまなメリットが見込めます。具体的には、おもに以下のような利点があります。

無料でスキルアップを目指せる

前述にもあるように、職業訓練で実施される求職者を対象としたプログラムは、基本的にはすべて無料です。例えば自分で専門のスクールに通ったり、通信講座を受けたりするのであれば、当然ながらある程度のまとまった費用がかかってしまいます。そこで職業訓練を使うことで、独学でスキルアップを目指すよりも効率的に、なおかつコストをしっかりと抑えて節約することも可能です。また一定の要件を満たす必要はありますが、場合によっては給付金をもらいながらスキル習得ができるメリットもあります。

転職活動自体のフォローも受けられる

職業訓練期間中やその前後には、ハローワークや通所機関などによる、転職活動のサポートを受けることも可能です。職業訓練は、単純なスキルアップではなく、あくまで就職を目的としています。そのため職業訓練の利用時には、キャリアコンサルティングや求人紹介などの手厚い就職支援も実施されます。新たなスキルの習得を目指しながら、就業に向けた対策もでき、よりスムーズな転職活動につなげやすいのもメリットです。

周りの仲間に相談しやすい

職業訓練に通うことで、各カリキュラムを担当する講師や、同じ講座を受ける他の求職者と接する機会もできます。新たなスキルを身につけながら、講師や周りの仲間との親睦を深めることで、転職に向けた情報交換などができるのも大きな利点です。独学の場合は悩みなども一人で抱え込んでしまいがちですが、職業訓練のように仲間がつくれる環境があれば、お互いに相談したり励まし合ったりも可能。また今後に役立つ人脈となる可能性もあり、新しいネットワークを広げられるメリットもあります。

職業訓練で注意したいデメリット

「デメリット」のイメージ図

職業訓練にはさまざまなメリットがある一方で、あらかじめ気を付けておきたい部分もあります。職業訓練を受ける際には、以下のような注意点も考慮しながら、しっかりと検討してみましょう。

就職までのブランク期間が長くなりやすい

実際に受講するコースにもよりますが、職業訓練を受ける期間は一般的には短くて数ヶ月、長いと2年にもわたるケースがあります。もちろん職業訓練中に転職活動を進めることもでき、もし就職が決まれば、途中で辞めるのが認められることも。とはいえ、きちんとスキルを習得しようとするなら、全課程を修了して新たな職に就くのがベストでしょう。そうなると職業訓練にともなって、就業までの期間も空いてしまうため、ブランクが長くなりやすい点には注意が必要。転職活動時には、職業訓練を通じて、しっかりと就職に向けた準備を整えていたことを明確にアピールしましょう。

経済的な懸念が生まれやすい

職業訓練時には、条件次第では、各種手当による給付金を受け取ることも可能です。ただし例えば失業手当にしても、受給されるのは前職の給与額の一部となるので、一般的には収入は減りやすい一面もあります。失業手当をもらいながら働くこともできますが、勤務時間などの上限もあるため、なかなか思うような収入は得にくいのが実情です。職業訓練によって、就職までの期間が長くなるほど収入は安定しづらく、経済的な不安を感じやすい部分も。あらかじめ十分な貯蓄をしておいたり、できるだけ節約したりなどの工夫も必要でしょう。

未経験からの転職を目指すなら職業訓練は有利になりやすい

職業訓練では、転職に役立つスキル習得を目的としており、受講したことがマイナス評価になることは基本的にありません。特に未経験の職種や業界に転職したい場合、実践的なスキルに直結する基礎力を磨けるため、選考に通過できる可能性は高くなりやすい一面も。完全なゼロベースの未経験者よりは、職業訓練によって身につけた基本の知識やスキルがある分、アドバンテージは高くなって転職で有利になりやすいでしょう。

ただし状況次第では、職業訓練を受けた実績が評価につながりにくいケースもあります。例えば同職種・同業界での転職では、職業訓練のような座学で学んだ知識よりも、実務上の経験値が重視されることも。特に即戦力の経験者採用などでは、より実践的なノウハウが評価されやすい場合もあります。経験を活かしたい時には、職業訓練に時間を費やすよりも、積極的に転職活動を進めたほうがスムーズに内定が決まりやすいことも。職業訓練を受ける際には、本当に自分の現状に必要なのか、十分に検討して見極めることも大切です。

まとめ

職業訓練は、無料で転職につながるスキルを磨くことができ、一定の条件を満たせば給付が受けられるなどのさまざまなメリットがある支援制度です。例えば「転職活動で強みといえるほどのノウハウや経験がない」「未経験から○○業界に挑戦してみたい」などの場合には、職業訓練を通じて就職に有利なスキルを身につけることも可能。転職に向けたスキルアップをお考えの際には、ぜひ本記事も参考に、職業訓練の活用を検討してみてください。