心機一転して転職するにあたり、自分にとってベストな職場が見つかるのか、誰しもが不安に感じるものです。あらかじめ十分に注意しておかないと、場合によっては理不尽な働き方を要求される、ブラック企業に入社してしまう可能性もないとはいいきれません。そこで今回は、転職を成功させるために知っておきたい、ブラック企業を見分けるポイントを解説していきます。
ブラック企業で働くとどうなる？
ブラック企業とは、適切な労働環境や勤務条件を整えず、従業員の過度な負担になる働き方を強いる職場を指します。ブラック企業で働くことは、身体的にも精神的にも強いストレスを感じやすく、場合によっては日常や心身状態に支障をきたす可能性も。例えば「体力や時間を消耗しすぎて、プライベートを楽しめない」など、常に仕事のプレッシャーを抱えてしまい、何かと余裕のない生活になるリスクが考えられます。さらにブラック企業による過酷な働き方は、心身の疾病につながる恐れもあり、健康を害する原因にもなりかねないため注意が必要です。
ブラック企業の代表的な傾向例
今のところブラック企業の定義はありませんが、厚生労働省が挙げる条件の一例として、次のような項目が挙げられています。
・過重な長時間労働やノルマ
・残業代の未払い
・パワーハラスメントの常態化
・従業員の不適切な選別（引き留め）など
では上記のような例も踏まえながら、ブラック企業によくある代表的な傾向を整理していきます。
拘束時間が長すぎる
明らかに許容範囲を超えた業務量を課したり、定時などの時間に関係なく仕事を与えたりなど、従業員を過度に拘束するのもブラック企業の特徴です。労働基準法では1日8時間・週40時間勤務を原則として、この規定を超過する残業が生じる可能性があれば、労働組合との36協定を結ばなければならないルールがあります。なおかつ36協定にもとづく残業も、基本的には⽉45時間・年360時間が上限とされています。ブラック企業では、こうした法的な基準から外れた労働を求められる傾向が見られます。
適切な賃金が支払われない
従業員の給与は、企業側で自由に設定できますが、法律上の最低限の基準はきちんと設けられています。ブラック企業では、こうした最低賃金を下回る違法な給与形態になっていたり、業務内容・能力・責任などに見合わない賃金が支給されたりするケースも。なかには、時間外労働になった記録をせずに残業をさせて、超過分の賃金を支払わないブラック企業もあります。ちなみに残業代は、管理監督者には支給されないルールもありますが、正しく適用されていない場合もあるので要注意。管理監督者とは、あくまで経営層とほぼ同等の労務管理責任や権限を持つポジションを指します。ブラック企業では管理監督者には当たらないにも関わらず、「管理職だから」という理由だけで、残業代が支払わない事例も見られます。
無理な要求を強いられる
個々のキャパシティや能力に見合わないノルマや目標を設定したり、難易度の高すぎる業務を課したりなど、従業員にむやみなプレッシャーを与えるのもブラック企業の特徴。さらに無理な要求を強いながら、例えば「ノルマを達成できなければ減給」など、ペナルティを設けるブラック企業もあります。従業員に対して横暴な態度や対応を取り、丁寧な接し方をしないのも、ブラック企業によく見られる傾向です。
社内の雰囲気が悪い
前述のように無理な要求をするなど、パワーハラスメントや極端なトップダウンが横行し、常に社内がギスギスとした緊張感で張り詰めているブラック企業も。社内の雰囲気が悪ければ、当然ながら人間関係がうまく構築できていないことも多く、仲間同士の連携が取れていないケースも少なくありません。従業員一人ひとりが強いストレスを抱え込んでいる場合も多く、社内全体に疲弊した空気感がまん延している傾向も見られます。
社員教育が不十分
現状の業務に手が回り切っていないブラック企業では、社員の教育が追い付かず、新人にも十分な指導ができていない状態で実務を任せてしまう場合もあります。このように教育が行き届いていないと、結果的には顧客からのクレームや不良品などのミスにつながるケースも。また従業員の失敗に対するフォローもなく、結局は人材が育たずに人手不足が慢性化するなど、どんどん悪循環が生まれていくブラック企業も少なくありません。
離職率が高すぎる
ここまでに見てきたように、働きやすい環境が整っていなければ勤続するのは難しく、結果的に従業員が離れやすい職場になるのは当然です。そのためブラック企業では、人材の入れ替わりが激しくなりやすく、求人を出す頻度や期間が増えやすい傾向もあります。あまりに人材が定着しない職場では、待遇や人下関係など何かしら問題を抱えているケースも多く、労働環境に懸念があるブラック企業の可能性があります。
ブラック企業を見分けるのに活用できる情報源も
厚生労働省では、「労働基準関係法令違反に係る公表事案」と呼ばれる、法的な問題が見られた企業のリストを公開しています。もちろんすべてが該当するわけではありませんが、リスト上には違反した法律名や事案概要も記載されており、ブラック企業なのか見分ける際の参考にすることも可能です。
また東洋経済新報社が出版する「就職四季報」では、さまざまな企業の会社情報が掲載されており、社員の勤続年数や離職率なども確認できます。こちらも必ずブラック企業がわかるわけではありませんが、転職先を選ぶのに活用できる便利な資料です。
他にも最近では各企業の口コミ情報を集めたサイトなどもあり、従業員のリアルな声を確認しながら、どのような会社なのか調べることもできます。ぜひこうした情報源もチェックしながら、ブラック企業を見極めていきましょう。
ブラック企業の見極め方は？転職時の求人票でチェックしたいポイント
実際に転職先を探す際には、求人票においても、ブラック企業なのか見分けるポイントがいくつかあります。ではここからは、求人票をもとに、ブラック企業を見極めていくコツをご紹介していきます。
相場に見合わない極端な給与水準が設定されている
一般的には、業界ごとにある程度の給与相場は決まっており、あまりに競合他社と差がある求人には注意が必要。例えば給与水準が高すぎるケースでは、過酷な業務内容や勤務形態を強いられるリスクも考えられます。またモデル年収や想定月収など、歩合給やインセンティブを含んだ合計収入が高額になっている際には、必ず基本給をもとに検討するのがおすすめ。成果ベースの報酬比率が高いだけで、基本給はかなり低めに設定されており、安定した収入になりづらい給与形態となっている場合もあります。ブラック企業の求人では、給与を高く見せることで人材を確保するケースもあり、業界相場との比較などの見極めが重要です。
固定残業代が高すぎる・または基準時間が長い
前述にもあるように、「基本給＋固定残業代＝月給」として、収入額が高くなるように記載されている求人もあります。ちなみに固定残業代とは、みなし残業代とも呼ばれる、毎月の月給に含まれる定額の手当です。例えば「固定残業代4万円（月20時間分）」とされている場合、月ごとの時間外労働が20時間に満たなくても、必ず月給に含んで支給されます。こうして考えると、残業しなくても手当が付くのでお得に感じるかもしれませんが、この固定残業代が多すぎる際には要注意。あらかじめ固定残業代を高めに設定することで、その基準時間を超えたとしても、超過分は支払わないなどのケースも見られます。もしくは、そもそも固定残業代の基準時間が長めになっている際には、その時間外労働が常態化している可能性も。仮に「固定残業代○万円（月40時間分）」となっている時には、毎月40時間は残業が発生しており、さらに超過した時間外労働が生じていることも想定されます。固定残業代が含まれる求人では、月給の合計額だけでなく、必ず基本給とのバランスや設定された時間数なども十分にチェックしましょう。
抽象的なアピール文言が多用されている
働きやすい環境整備ができていないブラック企業では、勤務条件や待遇などのアピール要素を補てんするために、抽象的な魅力付けをして求職者を集めようとするケースも見られます。よくあるフレーズの一例としては、次のようなものがあります。
・「みんなでワイワイ楽しく働けます」「和気あいあいとしたアットホームな職場」⇒社風以外の強みがない
・「頑張り次第で高収入」「個人の実力を正当に評価」⇒結果を出せないと給与につながらない
・「平均年齢20代前半」「入社早くから昇格可能」⇒長く勤続している人材が少ない
・「将来の幹部候補」「能力に応じて経営層を目指せる」⇒今後の可能性以外のアピールポイントがない
もちろん上記のような文言が使用されていても、明確な根拠があるなら、ブラック企業ではないといえます。例えば成果主義だとしても、「成約しやすい集客ツールがある」「細かい評価基準を設定している」など、具体的なメリットが明らかになっていればさほど問題はないでしょう。ただし詳細な内容がなかったり、単純に耳ざわりのいい言葉だけが並んでいたりする場合には、ブラック企業の可能性もあるので注意が必要です。
業務内容が不明瞭
担当する業務内容が簡潔にしか記載されていないなど、仕事の実態がわからない求人にも要注意。例えば負担になりやすい作業や、難易度が高く見えそうな部分には触れないことで、応募数が減るのを避けている可能性もあります。実際には業務範囲がかなり広かったり、仕事の心身的なストレスが大きかったりするケースも。入社後の仕事のイメージが湧きにくい内容になっている場合には、競合他社の似たような求人と見比べたり、各業界の一般的な業務内容を調べたりしながら検討するようにしましょう。
休暇制度の情報が少ない・休みの取り方がわかりづらい
例えば毎月の公休で「シフト制」としか記載されていないなど、休日数が明記されていない場合には、休みが少ない勤務形態になっている可能性も考えられます。他にも、「長期休暇や育休などの各種制度がない」「年間休日が少ない（105日未満）」といったケースでは、労働条件がかなり厳しいことが想定されます。また「週休2日制」の表記は、「毎週2日休み」とは意味が異なるため要注意。「週休2日制」は、月に1回以上、週2日休める休暇制度を指します。例えば1週目に2日休みがあったら、2週目以降は1日ずつしか休日が取れないなどの勤務形態になることも。毎週必ず2日休みの勤務形態を希望するのであれば、「完全週休2日制」の求人を選ぶようにしましょう。
不適切な募集条件が設けられている
求人を出す場合には、基本的に年齢・性別・国籍・居住地など、一定の属性に限定した募集条件を設けることは原則禁止されています。例えば「男性歓迎」「外国籍の方も可」「○○歳以上のみ」など、規定から外れた記載をしている場合には、法令順守を徹底していない可能性も高いといえます。コンプライアンスを意識できていない会社は、ブラック企業に該当するリスクもあるため要注意。ちなみに年齢制限については、長期キャリア形成を目的とするケースのみ、例外的に表記が認められることもあります（省令3号のイ）。
こんな時には要注意！ブラック企業でよくある面接例
なかには求人票だけでは、ブラック企業かわかりづらいケースもありますが、実際の選考に入ってから見極められることもあります。例えば実際の面接において、次のような対応をされる場合には注意しましょう。
面接官の態度が悪く高圧的
きちんと良識のある企業であれば、どのような求職者に対しても、基本的には丁寧に接するのが通常です。求職者とはいえ、これから取引先や顧客になる可能性もあるので、一般的には横柄な態度を取ることはしません。しかしブラック企業の場合、精神面やストレス耐性をチェックする意味で、あえて圧迫面接のような対応をしているケースも。故意に圧の強い面接をしている場合には、それほど厳しい環境にあるリスクが想定されます。もしくは単純に担当者の態度が悪いのなら、そもそも高圧的な社風が根づいており、社内の雰囲気が芳しくないことも考えられます。
業務に関係のない質問が多い
面接の場において、例えば家庭環境やプライベートの過ごし方など、業務に関係のない質問ばかりされる時には注意が必要。私的な事情は、本来なら採用には影響しないのが原則です。例えば「結婚はどうするのか」「子どもは考えているのか」など、私生活に関する質問が多い場合には、ハラスメントを受ける可能性も。実際に働きはじめてから、私生活を干渉されるリスクも想定されます。また本人の属性のみで採用の可否を決めるのは、就職差別に当たる行為でもあり、法令違反に該当するものです。ブラック企業を避けるためにも、能力・スキル・適性などで判断してもらえる会社を選ぶようにしましょう。
求職者からの質問に対する回答があいまい
例えば業務内容や勤務条件などで不明確な部分があれば、求職者から質問するのは当然のことです。しかしながら面接で質問しているにも関わらず、なんとなく受け流されたりごまかされたりする場合には、何か触れられたくないことがある可能性が高いといえます。求職者からの質問に対して、あいまいな回答しか返ってこない時には、何かしら後ろめたいことを隠していることも考えられるので注意が必要です。
【番外編】転職先におすすめ！ホワイト企業の特徴
ではここまでに見てきたブラック企業とは反対に、長く腰を据えて働きやすい、いわゆるホワイト企業を見分けるポイントも簡単に見ていきましょう。
安定した経営基盤がある
例えば業績を年々伸ばしていたり、黒字を継続していたりする場合には、それだけ安定した経営基盤がある証拠です。強い経営基盤があれば、従業員に還元する利益も確保しやすく、充実した待遇も整えやすくなります。各企業の経営状況は、従業員の働きやすい環境にもつながりやすい、重要な指標といえます。
福利厚生や教育体制の内容が明記されている
しっかりとした福利厚生や教育体制が整っていれば、当然ながら求人票にも具体的に明記できます。抽象的なアピール文言だけでなく、従業員にとってのメリットが明確に判断できる場合には、働きやすいホワイト企業と考えられるでしょう。手厚い福利厚生や教育体制は、それだけ従業員を大切にしている証拠でもあり、安心して仕事を続けられる環境にも期待できます。
多様な勤務形態に対応している
いわゆるホワイト企業では、例えばフレックスタイム制・時短勤務・在宅ワークなど、さまざまな生活環境や業務内容に対応した制度が整えられているケースが多々見られます。従業員一人ひとりに配慮した、融通の利きやすい体制が構築されているのも、ホワイト企業の大きな特徴。ライフステージが変わっても、長く続けやすい仕組みがあるかどうかも、働きやすい職場の判断基準となります。
キャリアパスや評価制度が具体的
入社後にどのようなキャリアを歩めるのか、将来的なビジョンが描きやすいのもホワイト企業の特徴です。例えば明確な等級制度や評価制度など、従業員のキャリア形成につながる体制を整えることで、定着率の高い環境を実現している傾向にあります。さらに、こうした制度にともなうキャリアパスや給与テーブルなど、先を見据えて働きやすい仕組みがつくられている場合も多々見られます。
ブラック企業を避けて転職を成功させるコツ
ではブラック企業ではなく、自分の思うような働き方が叶う職場を選ぶために、知っておきたい転職活動時のコツについてもご紹介していきます。
自分にとっての理想のビジョンを明確にする
冒頭でも触れたように、ブラック企業の明確な定義はありません。極端にいえば、他の人にはブラック企業に感じたとしても、自分自身にきちんと合っている職場なら問題はないといえます。そこでまずは、自分にとってのブラック企業とは何なのか、自身のなかで整理することからはじめてみましょう。希望の働き方や達成したい目標など、次の転職先で叶えたいビジョンを洗い出してみるのがおすすめ。自分にベストなホワイト企業像をイメージしてみるのも、ブラック企業を避けるためのコツです。
希望条件を妥協しすぎない
自分にとっての理想はあっても、それに合致した転職先を見つけるのはなかなか難しいかもしれません。場合によっては、多少でも希望条件を削りながら、自分に適した転職先を探していくケースも考えられます。ただしあまりに妥協しすぎてしまうと、せっかく転職先が見つかっても、いざ入社してみると思うような働き方ができずにストレスになってしまう可能性も。そうなると自分にとってのブラック企業になってしまい、場合によっては早期退職につながってしまうリスクもあります。もちろん希望条件を取捨選択することも重要ですが、絶対に譲れない要素は何か、十分に見極めることも欠かせません。
入社前の疑問点や不安な部分は必ず面接で確認する
先ほども出てきたように、面接時の対応も、ブラック企業を見分ける判断基準となります。もし求人票だけでは不明瞭な部分があり、何か疑問や不安に感じている時には、必ず面接で確認するようにしましょう。一般的な企業であればきちんと回答してもらえますし、もし適切な対応をしてもらえなければ、入社前に辞退できます。少しでも気になることがあれば、そのまま飲み込むのではなく、しっかりと面接で解消するようにしましょう。
転職のプロの力も借りる
よりベストな職場を見つけるためには、プロによって転職活動をサポートしてもらえる、エージェントサービスを使ってみるのもいい方法です。転職のプロの力を借りることで、相性のいい的確な職場に出合える確率も高くなり、なおかつ自分で探す手間も省けて効率的です。
なお「オーダーメイド転職」では、求職者一人ひとりに専任の担当者が付き、各企業とのマッチングから選考対策まで手厚いフォローをおこなっています。とくに三重県に特化した地域密着型として、独自のネットワークをもとに、地元優良企業への転職をアシストしています。三重県での転職をお考えの際には、ぜひご活用ください。
まとめ
心身ともに消耗してしまうブラック企業に就職しないためには、転職活動における企業研究や求人票のリサーチに加えて、面接時の対応などもチェックすることが重要。今回ご紹介してきたように、ブラック企業にはさまざまな特徴があり、きちんとそのポイントを見極めることで避けられます。また自分にとってはどのような職場がブラック企業なのか、しっかりと整理しておくことも大切です。なおブラック企業に遭遇しないためには、転職のプロであるエージェントサービスを活用するのもおすすめ。「オーダーメイド転職」では、三重県での転職を全面的にバックアップしているので、ぜひ一度相談してみてください。